テレワークで光熱費が増えた…！通信費・電気代などを節約するには？

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テレワークを導入する企業が増えている今、自宅で過ごす時間も長くなり通信費や光熱費が今までより増えた…と明細を確認して驚いている方もいるのでは？　特にこの暑さが気になる季節は、日中ずっと空調を付けっ放しにしていたり、PCをずっとつけて作業していたり…と、とくに電気代が気になるとき。

一部では「在宅勤務手当」のように、一定金額の補助金を支給するなどの制度を取り入れている企業もありますが、光熱費の場合は個人使用と業務使用の切り分けが難しいため、補助などを設けていない…という会社も多くあります。新型コロナウイルスの影響もあり、急遽テレワークを導入した企業も多いため、そこまでの制度を作ることに手が回っていない、という単純な理由もあるかもしれません。

そこで今回は、個人でできる光熱費の節約方法についてご紹介！　特に気になる電気代の節約に着目していきたいと思います。

電気代を節約！　まずはここを見直して

家電の設定を見直して節約

まず見直すべきは家電の設定方法です。例えば冷蔵庫の場合は、冷蔵庫内の設定温度を下げれば下げるほど電気代が発生します。そのため、まずは設定温度の見直しをした上で、扉を開閉する回数を減らすように心がけると良いでしょう。

そのほかにも、トイレの暖房機能を切っておいたり、電気をLEDライトに変更する…など、まずはお手軽なところから節約を心がけてみても良いでしょう。

エアコンのフィルターはこまめに掃除を

エアコンの場合は、こまめにフィルターをお掃除することによって節約が叶います。フィルター内にほこりが溜まっていると、設定された室内温度を実現するまでに大きなエネルギーを消費してしまうのです。

またエアコンは、「付けっ放しにした方が電気代が安くなる」と思っている方も多いのではないでしょうか？　それは実は正解なようで間違っています。確かに、一定の温度を保つ場合には、それほどにエアコンはエネルギーを使いません。だからといって必ずしも付けっ放しの方が「安い」とは言えないのです。
目安にしたいのは、3時間。例えば外出をする場合にも、3時間以上出かける、という場合には電源をオフにしておく、というように目安をつくっておくのが正解です。日中ずっと自宅にいる時はつけっぱなしで問題ありませんが、日中自宅にいない時間が長く続くのであれば、電源を切るというように、使用時間を意識しておくと良いでしょう。

洗濯物がよく乾く時期なら、乾燥機は避けるべし

洗濯機の場合は、機械の種類によって電気代が大きく変わります。一般的には、ドラム式洗濯機の方が、縦型式の洗濯機より電気代が比較的安くなると言われています。
電気代については洗濯機の機械によって変動があるため節約が難しくなりますが、洗濯機に乾燥機能がついている場合は、乾燥機能をあまり使わないよう意識してみてください。実は乾燥機能は大きな電力を使用します。今の時期は、テレワークで自宅にいる時間が長い、さらには洗濯物が乾きやすいとき。少々手間はかかるかもしれませんが、節約のためには外干しにするなど工夫してみてください。

コンセントの差しっぱなしをやめて！待機電力を節約

最近の家電は省エネを重視して作られているのでそれほど心配ではありませんが、長く使っている家電が多い場合は待機電力についても意識しておきたいところです。特に使うわけではないけれどコンセントに差しっぱなしにしてある……という家電には少なからず待機電力を使っているので、使わない家電はコンセントを抜いて保管するようにしましょう。消費電力の多い家電の場合は、思いきって買い替えを検討してみても良いかもしれません。

LEDライトも同様です。通常の電球と比べると高額なイメージがありますが、使用年数が長く交換の回数も少ないため、長い目で見ると実はお得かも、というようなことがあるのです。ぜひ自宅にある家電をみて、検討してみてくださいね。

電気料金のプランを見直し！

家庭に合わない電気料金のプランを利用していると、必要以上に電気代がかかってしまうこともあります。とくに、夏や冬などの空調をよく使う季節には、プランを一度確認しておくと良いでしょう。これまで外出が多かった人は、この夏服の空調整備を使わないことで電気プランを控えめにできていたかもしれません。生活様式が変わったタイミングで、プランを一度見直しておくことをお勧めします！

通信費・情報通信機器の費用については会社に相談してみても良いかも

これまで自宅に情報通信機器がなかったという方の場合は、パソコン本体やその周辺機器、Wi-fiのルーターなど、仕事環境を作るために設備を整えるところからスタートする必要があります。
多くの会社では会社が貸与することで会社負担とされていますが、これらの補助がない…という場合には会社の労務や人事担当者に確認してみても良いでしょう。

労働基準法第89条第1項第5号によると「労働者に食費、作業用品その他の負担をさせる定めをする場合においては、これに関する事項を就業規則に定めなければならない」とされています。つまり、自己負担になる場合については就業規則に規定しておく、または労働条件通知書で通知しておく必要があるということです。
トラブルを避けるためにも、事前に規定を確認しておくと良いでしょう。