いつかは子どもが欲しい。そう考えている女性は多いですよね。
だけど心配なのは出産にかかる費用のこと。「お金、大丈夫かな…？」と、不安に思う人も多いのではないでしょうか？ 確かに、出産となると色々と出費が重なるだろうと予想はできますが、具体的にどれくらいの金額がかかるのか、いくら貯金をしていれば大丈夫なのか？ が、わかりづらいものです。けれど、そんなお金にまつわる不安は、妊娠前から知っておけば解決できます。今回は、出産にまつわる「お金」についてご紹介します。
出産でかかる費用
検診費
妊娠・出産では健康保険が使えません。
1回当たりの検診は3,000円〜5,000円ほど。当然何度も病院に通うことになります。平均的には週1回のペースで、出産まで約15回ほど通うと言われています。検査が多いときには1万円を超える金額になることもあるので、合わせるとかなりの金額になるでしょう。
ですが、役所で妊娠届を提出することで、母子手帳と一緒に「補助券」が渡されます。
こちらは費用の一部を国が負担してくれるといったもの。東京都では14回分の補助券を受け取ることができるので、全額とはいきませんが、自分たちが負担する額は約5万円ほどに抑えられることがわかります。
入院・出産費
一番大きな金額になるのが、入院・出産費用です。
費用は全国平均で45万円。病院の規模や設備によって差があります。中には100万円もかかる病院もあるのだとか。
ですが、ありがたいことに「出産育児一時金」というものがあります。自分が加入している健康保険から、子ども1人につき42万円を健康保険から受け取ることができる仕組みです。（産科医療補償制度に加入している医療機関での場合）
産院での費用はいくらかかるのか、医療保障制度に加入しているのか、予め確認するようにしておきましょう。
マタニティ・ベビー用品などの費用
医療費以外にも忘れてはならないのが、自分と赤ちゃんのためのアイテムです。初めての出産だとつい色々なアイテムを揃えたくなりますが、マタニティグッズもベビー用品も、実際に使っている期間はそれほど長くありません。おさがりやネットでお得なものを見つけるようにすると、出費は最低限に抑えることができるでしょう。
出産でもらえるお金
出産手当金
働いている女性は、産休・育休中は原則給与をもらうことができません。ですがその補助として、出産手当金を受け取ることが可能です。
出産日以前42日目〜産後56日目までの期間、働いていたときの給料を日額で計算して、1日あたり3分の2の金額を受け取ることができます。休んでいる間も手当がもらえるのはありがたいことです。
ですが、補助金を受け取るためには申請が必要なので、出産前に会社に確認することを忘れずに。
出産後に貰えるお金
育児休業給付金
職場復帰を予定している場合、赤ちゃんが1歳（保育園が見つからない場合は最長2歳まで）になるまで勤務先に育児休業を取ることができるのですが、この期間はお給料をもらうことができません。そのため雇用保険から、給料の代わりとしてもらえるお金が「育児休業給付金」です。
出産翌日から8週間は産後休業期間となるため、育児休業給付金支給の対象外となりますが、出産日から2ヶ月以降が、育児休業給付金の対象となり受け取ることが可能です。
金額的には、育休開始前6か月間の給料の総支給額を180で割って出した1日分の給料で、支給日数は原則30日。育休開始から6か月は給料の67％の給付金がもらえるのですが、政府は現在、80％に引き上げを検討しています。（2020年4月時点）
制度を利用して、金銭面の負担を軽減して
出産に必要なお金はどれくらいなのかを見ていきました。
制度を利用しなければ、60万以上はかかるこということがわかります。これだけを見ると「ちょっとキツいかも…？」なんて思ってしまいますよね。けれど、しっかりと手続きさえしておけば、自分たちが支払うお金は、何かしらのトラブルがない限り10万～15万円ほどに抑えることができます。少しホッとしませんか？
自分のキャリアとの相談はありますが、少なくとも「出産までの費用」の点ではそこまで心配しなくても良いのかなと筆者は思います。パートナーと一緒に、出産場所や予算などよく検討した上で、出産へ臨んでくださいね。
