NISAやiDeCoを知る前に! 投資信託について大まかにイメージしよう



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投資信託って?

少額から始められて、プロが運用してくれること

投資信託とは、たくさんの投資家が出資したお金をまとめて、プロが株式や債券などに投資して運用するという投資のひとつの方法です。運用する中で利益が出たら、その利益は投資額に応じて配分されます。
資金の運用先は、おもに株式市場や債券市場の商品ですので、値動きがあります。ここが「銀行預金」との大きな違い。値が上がればいいのですが、下がることもあります。想定から外れる動きをすることを「リスク」といいますが、投資信託は値動きリスクのある投資方法です。
ただしプロの運用に委ねていることと、少額(1万円程度)の資金から投資ができるので、投資の初心者にはオススメです。例えば、自分で株式投資をしようとすると、やはり勉強や下調べが必要になりますし、資金面でも1万円では、思うような銘柄が購入できません。
投資信託とは、自分の資産を殖やしていくための投資の方法の中でもプロに運用してもらう、少額から可能という点で敷居の低い投資方法だといえます。このため投資デビューの方におすすめです。

時間をかけたほうが資産は大きくなる

毎月一定額で購入を続けることを「積立投資」といいます。この積立投資は時間を長くかけるほどに効果を発揮します。ドルコスト平均法という手法で、選んだ商品の値が市場で高いときも買えるだけ買い、安いときも買えるだけ買っていくと、結果として効率よく安く購入できている、というものです。
投資で防ぎたいのは、「高値で予算分を全額投資すること」です。私たちは購入するときが高値なのか安値なのか、分からずに購入します。調べることで予測はできますが、未来は不確かです。積み立てる期間が長いほど、値動きリスクが軽減されますので、出来れば30年、短くとも20年は積み重ねることを勧めたいです。ぜひ若いうちから始めておくといいのです。時間が、あなたの資産形成を味方してくれます。

アメリカの投資信託は右肩あがり

アメリカのこの30年の投資信託の価格は、なだらかに上昇していて、猿が石を投げて当たった商品を買ったとしても値が上がった、つまりどの投資信託を選んでも儲かったといわれます。
アメリカでは、小学校の授業の中で投資について学びます。
資産をどう殖やしていくかを競うボードゲームを通して、いつ、なにに投資するのか、どちらが得なのかなどを学ぶのです。このため、アメリカでは多くの国民にとって投資はとても身近なものです。

日銀調査統計局が2019年に発表した資料によると、アメリカでは投資信託・債券・株式への投資資産が家計資産の52.8%です。対して日本では15%。一方で日本の家計資産の53%は預金で、アメリカでは13%。日米では預金と投資の割合が逆転している傾向がみられます。日本では、お金について学ぶ機会がなく、お金について話し合うことも少ないため、馴染みがありません。慎重な国民性もあると思いますが、「投資は騙されるもの、損するかもしれない、銀行口座に貯めておくことが安心」という投資への警戒心が生まれるのも納得です。

参考資料:日本銀行調査統計局 資金循環の日米欧比較https://www.boj.or.jp/statistics/sj/sjhiq.pdf

投資信託はどこで買えるの?

証券会社や銀行などの金融機関で扱っています。ネット証券を利用すると手数料を低く抑えることができます。
金融機関を選んだら口座を開いて、投資信託のメニューを選びます。メニューは金融会社によって本数や内容も異なります。
購入の仕方ですが、まとまった資金を一括で投資商品に入れて運用するものもあるし、毎月一定額を出金し積み立てていく方法があります。私は、時間をかけて積み立てていく方法をおすすめします。

私の初めての投資信託の失敗例

まだお金の勉強をする前のこと、私はよく分からないままに、投資信託で成長国(BRICS)ファンドなるものに100万円を一括で入れて運用したことがあります。頭の中では、毎月少しずつ積み立てて大きく殖やしたいと思っていたのですが、それを窓口で説明できず、勧められるままに購入しました。初めて投資信託をしたことで満足して、値が上がるだろうと安易に思っていました。

実際には、そうは上手くいかないものです。半年に一度郵便で届く運用成績の知らせを開き、そのたびに落胆していたことを覚えています。100万円投資したそのファンドは、すぐに下落して90万、85万、70万、ついには65万まで落ちていきました。もう投資なんてうんざりだと思っていました。その後9年経過した時点で、やっと109万円に回復したので、売却しました。一度に高値で購入したことで、下落リスクに対応できなかった投資の悪い例です。投資のスタートから間違えていたのです。

老後の資産を自分で育てるために

投資に慣れ親しんでいない日本国民に、自分で資産を殖やして欲しい国は、投資信託はじめとした投資に対して、税の優遇制度を設けました。税は、儲けや利益に対してかかります。投資信託で儲かったら、その儲かった分に税金がかけられますが、その税金をかけませんよ、としたのが、NISAとiDeCoです。これはまた別の回に説明します。NISAやiDeCoを利用した投資信託は資産形成のひとつの方法としておすすめです。

みなさんも、少額でもいいので投資信託をはじめてみませんか。